負けるが勝ち

月は縮んだ！半径１００ｍも…米チーム分析 　【ワシントン＝山田哲朗】月がわずかながら縮んでいることを示す痕跡を、米スミソニアン航空宇宙博物館（ワシントン）の天文学者らが発見し、米科学誌サイエンスで発表した。 　研究チームは、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の月観測衛星「ルナー・リコネサンス・オービター」が撮影した高解像度の写真を分析、１４の断崖(だんがい)が月の表面に散在しているのを確認した。 　月の地殻が冷えて月面が収縮した結果、断崖ができたらしい。月の半径は約１００メートル縮んだと推定される。 　断崖は１９７０年代のアポロ計画の探査で最初に見つかった。今回、月全体に分布していることがわかり、月が収縮している有力な証拠となった。 　月は約４５億年前に誕生した。同博物館のトーマス・ワターズ博士は「今から１０億年以内にできた断崖で、地質学的には比較的新しい。月は現在も縮んでいるかもしれない」としている。
http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/science/lunar_exploration/

最近メタボリックになってきた自分を戒める為にも何か始めようかなｗ

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野菜高騰で人気高まる「規格外野菜」　ブランド化で販路拡大、野菜スイーツも注目 　猛暑の影響で野菜価格の高騰が続く中、曲がったキュウリや傷がついたトマトなど、一般の野菜よりも割安な「規格外野菜」が注目を集めている。今年は春先の天候不順や夏場の猛暑により、傷ができたり、重量や形状が規格外となる野菜が例年以上に発生した。規格に合わない農作物は加工用や飼料用に回される他、廃棄される場合も多く、農作物によっては生産量の約4割が規格外になるものもあるという。 　こうしたもったいない規格外品を減らそうと、食味には問題のない野菜を販売して売上を伸ばす道の駅や、通年で販売する大手スーパーが登場し、「規格外野菜」の知名度が全国的に高まりつつある。 　栃木県内の道の駅「どまんなか たぬま」（佐野市）では、昨年度の年間総売上高が約13億4000万円にのぼり、3年連続の県内1位になった。栃木県土整備部によると、売上好調の理由は「農産物の販売に力を入れていること」としており、新鮮な規格外野菜を100円台から購入できるとあって、県内外からの来店者が絶えないという。 　札幌市の「コープさっぽろ」では、規格外品に「ぶこつ野菜」というブランド名を付け、7月31日より道内90店で通年販売を開始した。価格は日によって変動するが、大根1本50円、レタス1玉50円、ジャガイモ1袋100円など、いずれも通常品の半額程度。天候不順などで作柄が悪い時に、一時的に規格外品が店頭に並ぶケースはあるが、通年販売となると全国の流通業でも珍しい。「『丹精こめて作った野菜をムダにしたくない』という生産者と、『品質に問題なければ賢く利用したい』という消費者をつなぐ商品」を目指し、年間1億円規模の売上を想定しているという。 　一方、規格外品をブランド化する動きもある。山梨県のJA梨北は、規格外のため直売所で販売されている農作物を、「Marche RIHOKU(マルシェ梨北)」に認定し、安心・安全な食品としての売上アップを狙う。規格外品が出回ると、農作物全体の価格低下を招きやすいことから、普及には消極的な農協も多いが、JA梨北では規格外品の販路を確立することで、産地や生産者を支援したい考えだ。 　健康ブームと相まって、規格外品を使った野菜スイーツも広がりを見せている。栃木県足利市の洋菓子店「ル・クール」では、地元特産の「あしかが美人」トマトを使用した酸味の効いたスイーツ「ル・クール・ルージュ」が好評だ。同店のオーナーパティシェ・武井一仁氏の「故郷の足利市に恩返しをしたい」という思いから、規格外などの地元産トマトを活用し、地産地消に貢献している。その他、「ポタジエ」（東京都）、「808（やおや）スイーツ」（兵庫県西宮市）など、菓子店が規格外品を使って野菜スイーツを開発する例は全国的に増えている。 　規格品との価格の兼ね合いや加工や輸送にかかるコストなど、「規格外野菜」をめぐる課題は少なくないが、利活用の動きは流通を見直すいいきっかけになりそうだ。 （千葉 優子）
http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/economy/agriculture/

「家従四壁」という慣用句があります。
家はただ四方の壁が立っているのみで、他に何もない。酷く貧しい家のこと。
じゃあテレビもないんでしょうね、、？
お父さんもっと頑張って！ｗ

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地下鉄　東京メトロと都営　統合に向け動くもハードル高く 　輸送人員世界一を誇る東京の地下鉄。その担い手の東京メトロと都営地下鉄が今月３日、初めて経営統合に向けた話し合いのテーブルに着いた。共にメトロの大株主の国と都の見解の相違は大きく、統合のハードルは高い。【真野森作、寺田剛】 【昭和毎日】地下鉄開通８０周年：写真で振り返る地下鉄の歴史 　先月末、日本橋駅と浅草駅でメトロと都営の連絡通路を隔てるシャッターの開扉時刻が１５分繰り上がり、午前５時になった。これまではメトロ側がシャッターを開けておらず、始発電車の乗り継ぎができなかった。「都営とメトロに分かれていることの不便さを解消することが利用者のためになる」。６月の株主総会で都が改善を要求。国に協議を迫る材料になった。 　都が示す「非効率な運営」の例はまだある。千代田区の九段下駅。一つのホームの両側にメトロの半蔵門線と都営新宿線が停車するのに、厚さ約５０センチの壁が中央を隔て、乗り換え客は階段を上り下りしなければならない。 　料金体系も違う。初乗り１６０円のメトロに対し、都営は１７０円。距離ごとの運賃も経営状態の良いメトロが割安だ。両地下鉄の乗り継ぎの際には７０円引きだが、新たに運賃がかかり、いちいち改札を通らなければならない。 　◇「二つの地下鉄」がなぜ生まれたのか。 　メトロの前身の「帝都高速度交通営団」（営団）は、戦時体制の１９４１年、「空襲下で唯一の交通機関として、地下鉄は必要不可欠」との国策から誕生した。それまで個別に営業していた民間事業者や東京市の事業を統合し、国も出資した。 　しかし戦後、東京への一極集中が加速。営団の路線拡張が追いつかず、都が６０年に独自に都営地下鉄を開業した。採算性に優れた路線を有するメトロに対し、都営は建設費の高い時期に立地条件の劣る路線を受け持ち、赤字に苦しんできた。都営は０６年度から単年度黒字を続ける。だが、０９年度決算で累積欠損金が４３００億円、長期債務も１．１兆円に達している。統合の最大の障害だ。 　０４年に特殊法人から株式会社化したメトロの株式の保有比率は国が５３．４％、都が４６．６％。東京地下鉄株式会社法はメトロの完全民営化のため、国と都が持つ株の早期売却を定めている。国はその方針だが、都は「株が売却されると、統合は困難になる」とみて、経営計画などに時期を盛り込むことにも待ったをかけている。 　猪瀬直樹副知事は「メトロは公共的な存在。都営と一緒になっての新しい民営化がありえる。今なら都営も黒字化し、『結婚』する条件がそろっている」と強調。 　一方、３０００億〜４０００億円ともいわれるメトロ株の上場益を国債償還にあてたい国は慎重だ。国土交通省幹部は「メトロ株は国民の財産。価値が棄損するような形で合併できるわけがない」と突き放す。３日の会見で、前原誠司国交相は「（都は）求めるだけでなくて、自らの経営をしっかり行っていただきたい」と、都営の経営状態の改善が先決との考えを示した。 　非公開で行われた初協議。出席者によると、国と都がそれぞれの立場を主張したが、隔たりは依然大きかったという。次回は９月に開かれる。 　◇東京の地下鉄の概要◇ （０９年度）　東京メトロ　　　都営地下鉄 開業年　　　　１９４１年　　　１９６０年 路線数と駅　　９路線１７９駅　４路線１０６駅 営業キロ数　　１９５キロ　　　１０９キロ 輸送人員　　　６３３万人　　　２３３万人 （１日平均） 経常利益　　　６３５億円　　　１２２億円 （単体ベース） ※東京メトロは帝都高速度　交通営団として発足
http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/economy/railway/

最近株をやろうかと思ってるんですよね〜。。
難しいかな、、まぁ本格的に儲けてやろうとかは考えてないんですけど
ちょこっと買って楽しめればいいかなって、、、、くらいｗ
そんでまわりには「株をはじめた」とでかく出るｗ

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マスクメーカー、過剰在庫で苦戦　小林製薬など「子供向け」に活路 　マスクメーカーが過剰在庫に苦しんでいる。今年６月末のメーカー在庫が、前年同月に比べ約１３倍に膨れあがったことが２０日、全国マスク工業会の調べで分かった。新型インフルエンザの流行の収束や、家庭内備蓄が進んだためだ。在庫の多くは大人用とみられることから、小林製薬などメーカー各社は、販売好調を維持している子供用マスクの拡充や生産強化で、大人向けの需要低迷を乗り切りたい考えだ。 　同工業会によると、６月末のメーカー在庫は、前年同月に比べ１２．５９倍の１４億５７９９万枚だった。４〜６月の生産（輸入含む）は前年同期比６３％減の２億７３２７万枚と、大幅に落ち込んでいる。 　マスクは新型インフルの感染が拡大した昨春以降、店頭で品薄が続いていたが、各社の増産や新規参入が相次ぎ、メーカー在庫は一転して膨らんだ。家庭内備蓄も進んだほか、今年は花粉の飛散量が少なかったことも販売に影を落とした。小売り大手などがプライベートブランド（ＰＢ、自主企画）商品の在庫を抱え、「国内メーカーの商品の販売が後回しになっている」ことも影響しているという。 　こうした状況を受け、各社は需要が堅調な子供向けマスクの強化に乗り出した。小林製薬は２５日、主力の「のどぬーるぬれマスク　こどもマスク」に小学校高学年向けを追加するほか、白元も９月下旬に「快適ガードプロ」から子供用を発売する。ユニ・チャームも市場の伸びに合わせ、生産体制を強化する方針だ。 　白元によると、園児〜小学校３年生の子供を持つ母親２００人のうち、今年の冬に向けてマスクの使用意向を聞いたところ、８０．５％の母親が「子供にマスクを使わせたい」と回答。また小林製薬の調査によると、家庭内のマスクの保持枚数は７割が「１０枚以上」としたのに対し、子供用は４割が「１枚もない」と答えており、子供用マスクの需要は今年はさらに伸びると見込まれている。 　現在、各社は「（新型インフルエンザ特需がなかった）一昨年よりも低い水準」（マスクメーカー幹部）の生産を余儀なくされており、需要開拓余地の大きい子供用に活路を開く戦略だ。 　ただ「子供用は過剰な在庫をカバーできるほどのボリュームではない」（マスクメーカー幹部）との見方もあり、先行きの不安感はぬぐえない状況だ。（中村智隆）
http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/economy/cosmetics/

人間何が大切かと言われれば、生き方、と答えます。

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追加経済対策　景況感、閣内ずれ　財源限られ具体案迷走 　政府は２０日、急激な円高や景気の減速を受けた追加経済対策の策定に向けた本格的な調整を行った。菅直人首相は荒井聡経済財政担当相を呼び、若年層の雇用対策や円高対策のための中小企業の資金繰り支援などの説明を受けた。ただ、閣内では対策の前提となる景況感の認識で足並みの乱れも表面化。限られた財源で効果的な対策を出せるかどうかが懸念されている。 ［グラフ］長期金利、低空飛行　「景気二番底」への危機感 　荒井経財相が説明した内容のうち、首相が最も重視するのが雇用対策で、高校・大学生の就職を支援するため、新卒者を試験的に雇う企業を支援する制度などを検討。このほか、内需拡大や円高対策として今年末に期限を迎える住宅版エコポイントの延長や、中小企業への緊急融資制度なども議論されている。 　◆本格調整入り 　こうした施策はほぼ“当確圏内”とされ、首相は８月中に関係閣僚や与党から意見を聞き、９月にも骨格をまとめる。だが、実現が難航しそうな施策も少なくない。例えば柱の一つである家電エコポイント制度（１２月末まで）の延長について、直嶋正行経済産業相は「需要の先食いという『副作用』を念頭において判断したい」と慎重だ。 　検討中の施策には「平成２３年度予算の概算要求で要望するはずだった」（経済官庁幹部）ものもあり、各省庁からは「どこまでを追加経済対策として前倒し実施すべきかどうかが読めない」との声も漏れる。 　具体案がなかなか定まらない背景には、対策の緊急性をどうとらえるかで、閣内の足並みがそろっていないという事情もある。 　「景気は脆弱（ぜいじゃく）で踊り場入りの可能性も排除できない」。荒井経財相は同日の会見でこう語った。荒井経財相は１６日、「景気の着実な持ち直しが続いている」と正反対の見方を示したばかりだが、対策を主導しようとするかのように前言を撤回。逆に野田佳彦財務相は２０日「踊り場だとは決して思っていない」と語った。 　◆経済効果薄い？ 　景況感にずれが生じるのは、財政事情が厳しいためだ。菅首相は同日の閣僚懇談会で、財政出動を伴わない形で対応を検討するよう各閣僚に指示。野田財務相も会見で「経済成長と財政再建の両立が政権の使命」と語り、国債増発に否定的な考えを示した。 　そうなれば、財政出動は２２年度予算の予備費など計１兆７千億円にとどまり、早くも市場では「既存政策の延長など小粒なものばかりでは経済効果は薄い」との声も漏れている。
http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/economy/economic_survey/

「足を洗う」って言いますよね。
悪事や卑しい職業の世界から抜け出す。一般に好ましくない行為を止める
、職業や仕事を辞める。特に娼婦や芸人などが勤めをやめて堅気になる
ことを指した。
もう私も足を洗おうかな、、、、ブログｗｗｗ

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